丸北出荷組合は1月13日、JAぎふ北長森支店で新年会を開きました。同組合は同支店管内の生産者で構成され、キャベツやブロッコリー、ホウレンソウなど7品目の農産物を生産・出荷している。新年会には組合員、市場関係者、JA職員ら15人が参加し、市場動向の共有と今後の課題解決に向け意見交換を行いました。

　当日は、岐阜中央青果㈱の丸山正幸部長代理が、2024年産と25年産（4月から12月まで）の状況を比較し説明。野菜果樹では数量は平年並みの101％、単価は97％と値下がりとなりました。本来であれば高温干ばつの影響で単価上昇に向かうが、加工用輸入の増加などが影響しました。「資材価格や人件費が上昇する中、昨年同様では生産者・JA・市場のいずれも成り立たない。単価向上に向け、3者が連携し一緒に考えていきたい」と述べました。

　生産者からは「極早生キャベツの定植を1月中旬から下旬に行いたいが、降雨が少なく計画が立てにくい」「より良いものを出荷したいが、消費者に好まれる形態や家庭選別の出荷調整方法を知りたい」など、現場の課題や要望が共有されました。

　同支店の遠藤博隆支店長は「この意見交換を通じ、品質の良いものを高値で出荷できるよう、JAとしても天候対策や病害虫対策を市場、生産者と一緒に考えていきたい」とあいさつしました。

　また、同組合の澤田邦佳組合長は「生産技術や経験は組合内で共有し解決できる部分も多いが、生産者の高齢化が進んでいる。後継者が意欲を持って農業に従事できるよう、JAや市場と連携し多面的に支えてもらいたい」と語りました。